腰痛:ストレスが関与 整形外科学会など診療指針(毎日新聞2013年01月05日)
日本整形外科学会と日本腰痛学会は、腰痛の発症や慢性化には心理的なストレスが関与しており、画像検査などでも原因が特定できない腰痛が大半を占めるとの診療ガイドライン（指針）をまとめた。
重篤な脊椎（せきつい）疾患の兆候がない限り、すべての患者に画像検査をする必要はないとしている。腰痛があればまずエックス線で骨や神経の異常がないか調べる現在の診療の在り方が変わりそうだ。
腰痛の診療指針は初という。個々の医師の経験や勘により行われてきた診療を、科学的な根拠に基づいて統一的に行うのが目的。
腰痛にストレス関与 安静、有効と限らず 学会が診療指針(日本経済新聞2012年12月30日)
日本整形外科学会と日本腰痛学会は30日までに、腰痛の発症や慢性化には心理的なストレスが関与しており、画像検査などでも原因が特定できない腰痛が大半を占めるとの診療ガイドライン（指針）をまとめた。
重篤な脊椎疾患の兆候がない限り、すべての患者に画像検査をする必要はないとしている。腰痛があればまずエックス線で骨や神経の異常がないか調べる現在の診療の在り方が変わりそうだ。
腰痛の診療指針は初という。個々の医師の経験や勘により行われてきた診療を、科学的な根拠に基づいて統一的に行うのが目的。2001年以降の国内外の医学論文４千件から厳選した約200件を基に、両学会の専門家が医師向けに策定した。
指針によると、腰痛は発熱や胸部痛といった危険信号の有無などで(1)がんや外傷、感染などの重い脊椎疾患が疑われるもの(2)まひやしびれ、筋力の低下など神経症状を伴うもの(3)原因が特定できない非特異的腰痛――に分類することが重要とした。
非特異的腰痛は、いわゆるぎっくり腰やストレスが原因となっているものを含み、全体の85％を占めるとの研究があるという。
非特異的腰痛は、職場での人間関係や仕事量の多さ、仕事上の不満、うつ状態など心理社会的要因が関与している強い証拠があると指摘。ストレスを軽減するためにものの考え方を変える認知行動療法などの精神医学療法が有効だとした。
また、安静は必ずしも有効ではなく、非特異的腰痛ならできるだけ普段の動きを維持した方が早い改善につながるという。発症から３カ月以上たった慢性腰痛には運動療法は効果があるとした。
指針の策定委員会のメンバーである福島県立医大の矢吹省司教授（整形外科）の話 患者が望むこともあり、現状では約８割で画像検査をするが、痛むからといって、画像で原因が分かることは実は多くない。単に加齢で起きている骨や神経の変化を画像で患者に示して「だから状態が悪いんだ」と思い込ませるのは逆効果だ。慢性腰痛では、深刻に考えすぎて安静にするよりも、体を動かしたほうが症状が軽くなる可能性が高い。〔共同〕
今月から、久しぶりに毎日新聞を取り始めたのですが、腰痛に関する記事が載っておりました。Web版より、新聞記事のほうがもう少し詳しく書いてありましたね。またひと足早く年末の日本経済新聞にも同内容の記事が掲載してありました。腰痛の診療指針は初ということですが、記事を読んだ感想としては、「え～っ、今さらぁ～？」って感じですね。ちなみに、この腰痛診療ガイドライン（2012）は、購入可能です。興味のある方は実際に手にとって、お読みください。
たしかに、腰痛になって整形外科に行くと、何はなくとも、「とりあえず、レントゲン」みたいな感じになっていました。事故や転倒など、外的要因があれば、骨折の可能性がありますから、エックス線検査は必要ですし、もちろん椎間板ヘルニアかどうかを判断するには、ＭＲＩ検査までしないと分からないでしょう。しかし、指針にあるように、実際、画像検査を必要としないケースも多いはずです。
腰痛で来院される方の中には、「整形外科へ行って、レントゲン取ってもらって、骨には異常なしと言われて、『湿布と痛み止めで様子見て。』と言われて帰って来たんだけど、全然痛みがおさまらないんだよね。」と言ってくる患者さんが多くいらっしゃいます。そういう患者さんは、１回の施術で、かなりの確率で腰痛が取れ、体が楽になります。この場合の腰痛は、上記記事で言うところの『全体の８５％を占める、非特異的腰痛』というものです。つまり、腰痛の８５％は、整体療法が効果的というわけです。
私自身まさに、職場での人間関係や仕事量の多さ、仕事上の不満などから、慢性腰痛からのギックリ腰を引き起こし、整体で直してもらった過去があります。あの時は、こんなに痛いのに何で整形外科では、『異常ナシ』と診断されたのか訳が分かりませんでしたが、今では、よく分かります。患者さんの痛みを理解しながら、整体を施しています。
学会でこのような診療指針が出されるのであれば、医師の診断書の有無や、治療回数など、一定の制限をもって、整体での保険適用を考えてほしいと思います。結果的にそのほうが、医療費削減にも貢献できると思いますよ。
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